秋田県農村医学会第１２４回学術大会
秋田県厚生連
学術研究を通して地域医療・保健・福祉を考える ～一般財団法人秋田県農村医学会～
７月９日、秋田県ＪＡビルにおいて、秋田県農村医学会第１２４回学術大会（学術大会会長 三浦雅人 大曲厚生医療センター院長）を３年ぶりに開催しました。２０２３年１０月１９日、２０日に第７２回日本農村医学会学術総会が北秋田市民病院の神谷彰院長を会長として秋田市で開催されることが決定していることから、このたびの学術大会は「コロナ禍の秋農医２０２２。来年の日農医に向けて」をテーマとしました。
学術大会には、秋田県厚生連の職員、県内医療関係者、一般会員等、約４８０名が参加し、医療・保健・福祉の質の向上を目的に、幅広い分野から研究発表が行われました。メイン会場の大ホールでは、学会賞講演、特別講演を行うとともに、会員講演（一般演題）６３題はメイン会場を含む４会場に分かれて実施しました。今回は、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底するため、会員総会等を中止しましたが、新たに、入職６年以内の職員が、看護研究を発表するセッションを設けるなど、講演主体に行いました。また、令和２年度秋田県農村医学会学術奨励賞を受賞した、能代厚生医療センター看護主任 渡部幹子さんによる学会賞講演も行われました。
特別講演では、日本農村医学会理事長・新潟県厚生連佐渡総合病院病院長の佐藤賢治先生から『超少子高齢社会における社会保障体制を考える～佐渡の取り組みと課題～』をテーマにご講演いただきました。会場は、ほぼ満席の盛況の中、地域医療構想を踏まえた新潟医療圏（88万人）の人口・入院外来数予測および医療需要の現状と予測、機能分担の検討に必要なデータとプロセスの重要性など、多岐にわたる内容も紹介いただきました。また、同様に秋田県の分析もされており、少子高齢化社会における今後の医療体制と病院の役割について考える機会となりました。さらに、佐渡の人口推移を予測し、限られた医療資源を活用して医療機能の分担と連携を図り、10年後も佐渡の社会保障が存続できる対策を講じる必要性や、電子カルテの有無・施設規模を問わない医療・介護福祉事業者での双方向情報共有基盤（クラウドシステム）「さどひまわりネット」による患者情報の共有等について、わかりやすく説明していただきました。会場の誰もが真剣な眼差しで深く聞き入る姿勢に、関心の高さを感じました。
最後に、学術大会にご参加いただいた全ての皆様に深く感謝を申し上げます。
（秋田県厚生連 総務人事部 総務広報課 三浦由佳）