保守適正化の原点に立ち返る
第17回厚生連医療機器・保守問題対策会議を開催
6月11日、第17回「厚生連医療機器・保守問題対策会議」をオンラインにて開催し、18厚生連41施設から、81名の皆さまにご参加いただきました。
始めに、本会の東公敏代表理事理事長より主催者あいさつを行い、その後、本会、佐藤潔業務推進部担当部長より医療器械事業の振り返りと今後の戦略について、岡田修一郎業務推進部医療器械課長より2020年度の医療器械・保守事業について報告しました。また、株式会社メディスターの松本勲夫代表取締役社長は、定例報告およびトピック報告を行いました。
本会はこれまで、放射線大型機器の保守事業を16年間順調に推移し、成果を出してきました。今後はあらためて保守適正化の原点に立ち返り、医療機器等共同購入をさらに強化していく所存です。厚生連の皆さまのご協力をよろしくお願いいたします。
